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認知行動療法及び認知行動療法の考え方に基づいた支援方法の普及に向けた提言
うつ病の認知行動療法が診療報酬化され厚労省研修事業が開始されてから10年経ったのを機に，特定非営利活動法人 日本医療政策機構（HGPI）が厚労省の委託を受けて検証を行い，厚生労働省令和2年度障害者総合福祉推進事業の一環で「認知行動療法及び認知行動療法の考え方に基づいた支援方法の普及に向けた提言」と題する政策提言を2021年4月に公開しました．
本提言書は本学会としての見解を述べたものではありませんが，日本認知療法・認知行動療法学会の役員メンバーの全面的な協力のもと，このたび提言書ならびに当該事業報告書が完成しましたので情報提供させていただきます．
提言の詳細につきましては，下記をクリックしてご参照ください．
精神疾患の克服と障害支援にむけた研究推進の提言
日本認知療法・認知行動療法学会は，日本精神神経学会などの13団体との連名で精神疾患の克服と障害支援に向けた研究推進の提言を2023年4月公開しました．この提言書は、2018年に公開された前回提言の以降に生じた状況の変化と研究進展を踏まえ、当事者・家族のニーズに適う成果につなげる研究の必要性及びその具体的方策を提示することを企図したものです．
提言の詳細につきましては，下記をクリックしてご参照ください．
精神疾患の克服と障害支援にむけた研究推進の提言 (2023年4月)
※2020年3月，より多くの当事者・家族の方にこの提言を理解して頂きたいと考え，提言をわかりやすくした当事者・家族向け要約版が公開されました