「認知療法研究」 編集規定
2026年4月1日改訂
- 本誌は日本認知療法・認知行動療法学会の機関誌である.
- 本誌は認知療法,認知行動療法に関連する未公刊論文の発表にあてる.
- 本誌への投稿の第1著者は日本認知療法・認知行動療法学会の会員でなければならない.
- 本誌は日本認知療法・認知行動療法学会の会員に無料で配布される.
- 本誌への投稿論文は,原著論文,資料論文,総説論文,症例・実践報告の4つのカテゴリーとする.
- 本誌への投稿論文は編集委員会によって審査され,その掲載の可否が決定される.
- 原著論文は,独創性のある実証的または理論的な論文とする.
- 資料論文は,例えば,追試的検討,新しい治療の試み,尺度の作成,治療マニュアルの作成,データベースの作成,分析方法の提案,装置の開発などを報告する論文とする.ただし、このような内容でも、論文の独創性(オリジナリティ)と質(クオリティ)によって、原著論文として受理することがある.
- 総説論文は,重要なテーマについての諸問題を広く検討し,独自の観点から総合的に概観する論文とする.ただし、このような内容でも、論文の独創性(オリジナリティ)と質(クオリティ)によって、原著論文として受理することがある.
- 症例・実践報告は,単一事例の報告,スーパービジョンの報告など,実践上の問題究明,解決をめざした論文とする.
- 投稿論文の他に,依頼論文(特集論文,書評,学会報告など)を掲載することができる.依頼論文は,編集委員会から執筆を依頼するものであり,編集委員会の審査を省略することができる.
- 本誌に会務報告の欄を設ける.
- 人を対象とする研究については「ヘルシンキ宣言(以後の改訂を含む)」および「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」などの国などにより策定された生命科学・医学系研究に関する最新の法律および指針に従うものとする.研究計画に関し施設の倫理委員会の審査を受け,その承認を得たことおよび対象者の同意を得たことを論文中に記載するものとする(自施設内に倫理委員会が設置されていない場合は,設置されている他施設や他団体の倫理委員会で承認を得るものとする).
- 事例・症例について記述する場合は,当事者本人のプライバシーの保護のために十分な倫理的配慮をする必要がある.少なくとも,以下の要件を満たすものとし,該当する要件について本文に記載する.当事者本人または代諾者に対して,記述について十分に説明し,本人からの同意を得る.また,代諾者の同意を得た場合でも,本人の賛意を得るよう努め,同意又は賛意を表明しないことにより不利益を受けないこと,撤回の自由についても説明する.同意取得が困難な場合でも十分な説明を行い,本人又はその代諾者からの同意を得ることが原則であるが,その努力をしても同意を得ることが困難な事例・症例について発表する場合は,特定の個人が識別されず個人情報とはみなされないように記述を行い,その旨を本文中に記載する.
- 著者とは,次の4項目のすべてを満たすものとする(参照:医学雑誌編集者国際委員会(ICMJE)の基準).
- 研究の構想もしくは立案について,または研究データの入手,分析もしくは解釈について,実質的な貢献をしている.
- 原稿の起草または重要事項に関わる批判的改訂に関与している.
- 最終原稿を承認している.
- 研究のいかなる部分についても説明責任を持ち,正確性あるいは公正性に関する疑問が寄せられれば,適切に調査し,解決する.
- 投稿論文に関連する利益相反の有無とその内容については,本文末尾に,著者全員について記載する.
- 本誌の編集は,編集委員会の責任のもとに行われる.
- 投稿論文の原稿は,「執筆要領」に準拠したものに限る.
- 本誌に掲載される論文の印刷に要する費用は本学会の負担とする.ただし,カラー印刷など,印刷に関し特に費用を要するものについては,執筆者の負担とすることができる.
- 論文の第一著者には,J-STAGEの公開ページと公開予定日を伝える.
- 本誌に掲載された論文の著作権は日本認知療法・認知行動療法学会に帰属し,無断での複製・転載を禁ずる.
- 本誌の編集業務に関する諸連絡は下記宛とする.
中西印刷(株)内「認知療法研究」編集事務局
電子メール:jjct-editorial@nacos.com
〒602-8048 京都市上京区下立売通小川東入
電話:075-441-3155 FAX:075-417-2050
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